ちょっとした表記で効果が大きく変わる!自社求人広告のチェックポイント【働く条件編】
求人広告に載せる効果的な言葉とはどのようなものなのでしょう?3回に分け、広告求人の表記ポイントを確認している本シリーズ、2回目は「働く条件」に関する表記についてです。仕事を探している方は、真剣に求人情報を読んだうえで応募をします。「働く条件」に誤解を与えたり、事実と異なる表記があるのはトラブルのもと。どのようなことに気を付ければいいのでしょうか。
「求職者が仕事を探すときの重視ポイント」のリサーチ結果を見ると、1位から順に「仕事内容」「勤務日数」「勤務地」「勤務時間数」「給与」となっています。2位から5位は全て「働く条件」に関わること。求職者の関心の高さが感じられます。
「週1日でもOK」とあるのに「基本的に週3日以上でお願いしたい」。「時間や曜日は応相談」とあるのに「土日は必ず入ってほしい」。…「だったら応募する前に教えてよ!!」と思いますよね。応募者を増やしたい、絞り込みたくない、という気持ちはわかりますが働く条件ははっきり伝えるのが採用側、応募者双方のためです。
勤務時間については、採用後にトラブルになることも多々あります。早出や残業の有無、勤務時間を正しくとらえた表記(いわゆる「手待ち」「移動」の時間も勤務時間になる)など、仕事の仕方をふまえ実態に即した条件を記載するようにしましょう。あいまいな情報を載せていると「話が違う」と早期退職に至ったり、悪くすると「あの会社の求人広告はウソだ」と言われてしまうこともあります。
「休日休暇」は、その求人募集で採用された人に適用される休日と休暇を表記します。実態に沿った、具体的な表記にすることで、求職者が安心して応募することができます。単に「週休2日制」と書くだけではわかりづらいので、「週休2日制(水曜定休、月1~2回木曜休み)」など、仕事を始めてから違和感を持たない表記にすることが重要です。
正社員を採用する前に、応募者の適性を判断したい場合があります。そういうケースでは正社員採用を前提とした試用期間を設けたり、アルバイト雇用契約の期間内に社員登用する制度をもつなりし、求人広告に明記するとよいでしょう。正社員として募集を出したにも関わらず、採用時にうやむやにすると不信感を抱かれます。応募者の納得感のある求人広告を出さなければ、良い採用にはつながりません。求人広告の表記のポイント、最終回の次回は「魅力PR」のコツをご紹介します。