忙しい人事担当者は必見!採用業務を効率化・自動化する3つの方法【前編】
「増え続ける採用業務の課題を改善したい」とお考えの経営者・人事担当者に、採用業務の効率化・自動化するためのノウハウをご紹介します。
HR Tech(HRテック)という動きが注目されており、自社にどのように影響してくるのか、そして「HR Techをどのように活用するのか」についても検討するテーマになります。HR TechはHR(Human Resource)とTechnologyを組み合わせた造語で、人事活動にテクノロジーを取り入れ、業務効率化や発展を実現する技術のことを意味しています。
1990年代の米国で先行し、昨今の日本でも導入活用事例が拡大してきました。【前編】では、HR Techの活用が活発化してきた背景や企業の人事課題について触れ、【後編】では、採用業務の効率化・自動化を実現する3つの方法についてご紹介します。
HR Techは、小規模・中小企業も活用できるものです。そして、正規雇用対象のみならず、高校生や大学生のアルバイトやパートなどの非正規雇用の対象のものもあります。そのため、企業規模や対象に関わらず採用業務の効率化の動向を知っていただき、自社への活用を是非検討してみてはいかがでしょうか。
日本では長く、日本型雇用システム(終身雇用・年功序列・新卒一括採用)が慣行してきました。そのため、人事担当の業務は計画的に遂行しやすい環境にありました。しかし、この日本型雇用システムは実質的に崩れてきており、雇用の流動化・組織の流動化はますます激しくなってきています。
さらに、少子高齢化を背景に人手不足の問題もあります。そして国内のみならず、グローバル化の動きで、国境を越えた人材登用・育成の必要性にも迫られています。こうしたなか、人事担当者の業務量は増加し、優秀な労働力の確保の必要性が高まるばかりです。
勘と経験に頼りがちであった人事業務の意思決定や、属人的であった人事業務では対応できなくなってきています。公正かつ合理的根拠に基づいた人事・組織運営も求められるようになってきています。
ブラックボックスだった人事管理を可視化・データ化し、合理的な意思決定を行うのに大きく役立ってくれるのが、「HR Tech」といわれるさまざまなテクノロジーというわけです。
HR Techは雇用の流動化の文化があった1990年代の米国が発祥となり、ようやく近年の日本でも活用機運が高まってきました。
また、現在のHR Techの特徴は、かつては高額投資による自社開発で活用していた大企業のみの取り組みではなく、小企業・中小企業でも活用できるITツールが増えていることが特筆すべき点です。これは、
1)クラウド化
2)タブレットなどのデバイスの多様化によって、大きな設備投資をせずとも容易にデータ活用できるようになったこと
3)ビッグデータの分析が容易になったこと
などのテクノロジーの進化により、低コストで導入・活用が可能になったことが後押ししています。
人事・採用担当者は、HR Techの活用により、単純業務の効率化と自動化を進め、より戦略的・創造的な業務、例えば組織活性や従業員満足度の向上などに注力できるようになります。また、属人的でブラックボックス化していたといわれる人事業務がHR Techの導入・活用により、標準化された「型」として活用できるという点もメリットになります。
「HR Tech」は、現時点では、付加価値創造や生産性向上を実現するための手段にすぎませんが、優秀な人材の獲得が厳しくなっている現状では、人事・採用担当者の業務効率化と採用力向上の両面を改善するのに欠かせないものとして考えられています。
では、具体的に、採用業務をどのように効率化していけばよいのでしょうか?【後編】で3つのポイントを紹介していきます。
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